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銀行など金融機関への預金が有利か、それとも株式への投資が得か、といった議論のなかでしばしば登場するのが「配当利回り」ですが、株主優待も同じように投資判断の一つに加えられてもいいのではないでしょうか。
株主優待を「株式投資による利益」という視点で考えたのが「優待還元率」と「実質利回り」という指標です。株主優待を金額換算した額を投資金額で割ったものが「優待還元率」、年間配当金額に株主優待の金額を加えた額を投資金額で割ったものが「実質利回り」です。
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A社の株主となったB氏がこの優待券をすべて利用したとすれば、優待還元率は2番目の計算式のように、5,000円÷100,000円×100＝5.0％となります。
また、同社の年間配当金（1株当たり）が10円だった場合、株主B氏が実際に受け取る年間配当金額は10円×100株＝1,000円ですから、A社株式購入時点での実質利回りは、3番目の計算式のように（1,000円＋5,000円）÷100,000円×100＝6.0％となります（この場合も、優待券をすべて利用したと想定）。
株主優待を金額換算して利回りを計算すると、預金金利などの金融商品に比べ、非常に有利なものがあります。利益還元を重視する投資家にとって、こうした視点で優待制度を判断するのも楽しみの一つでしょう。
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